アルミニウムの電解製錬法が発明された翌年の1887（明治20）年、日本に初めてアルミ地金が輸入された。
1894（明治27）年には大阪砲兵工廠でアルミ性の軍隊用帯剱、剱吊が作られた。これが日本初のアルミ製品である。その後、アルミ板圧延業、器物製造業などが次々に興った。このころアルミニウムは、銀より軽くて美しい「軽銀」という名で知られるようになり、家庭用品として一般に普及した。日本は昭和初期に年間1万トンを超えるアルミ消費国となったが、アルミ地金は海外からの輸入に頼っていた。日本初のアルミ地金は1934（昭和9）年の日本沃土（現昭和電工）・大町工場で生産され、その後、航空機など需要に応え生産量は大きく増加した。

元（株）大阪アルミニウム製作所製造課長
現（社）日本航空宇宙工業会嘱託
高山　捷一　氏

戦時中、それまでのアルミ器物工場は航空機の製造に動員されており、戦後の1946（昭和21）年に入ってから器物製作が再開された。とはいえ、新地金の供給が始まる以前は、材料に航空機の解体廃材や市販の再生地金、工場内発生くずなどを用いていた。純度の基準は一般に98％以上程度であり、なかには大型タライのように陽極酸化処理なしに出荷されたものもあった。1948（昭和23）年、ようやく新地金の供給が再開された当初に、各器物会社共通の現象として、アルマイト加工後に表面に黒い斑点が発生する問題が起こった。これは材料中のシリコンの析出といわれたが、解決にはその後相当の期間が必要であった。この対策として、ジュラルミンのアルクラッド材と同様のクラッドを器物用のアルミ板に適用して、アルマイト仕上げの美麗な器物を製作した会社もあった。

1921（大正10）年の勅令により制定された日本標準規格（略称JES）は、1942（昭和17）年閣令の日本航空規格や臨時JESの時代を経て、1949（昭和24）年公布の工業標準化法による日本工業規格（略称JIS）に代わった。アルミニウム展伸材は、1950（昭和25）年にJISが制定され、その後1970（昭和45）年にそれまでの合金特性一形状区分の分類体系を4桁数字で表わし、日本独自のものは2桁目にNを用いた形状別分類体系に改正された。改正に際しては1954（昭和29）年アメリカ・アルミニウム協会（AA）制定のAA規格が原則的に採用された。またアルミニウムの鋳物のJISは、1955（昭和30）年に制定され、Aluminium Castingsを意味するAC記号が使用された。現在のJISは、1967（昭和42）年の国際単位系（SI）採用を皮切りに国際整合化させる作業が進められている。

元　防衛庁技術研究所研究員
現　財団法人舟艇協会会長
丹羽　誠一　氏

船体をアルミニウムで作った日本初の船は海上保安庁の15m巡視艇「あらかぜ」だった。それまでアルミニウムは、デッキや上部構造物に使われることはあったが、この初めての試みのため、それまでの木製高速艇の経験と銅製高速艇の構造を参考に設計が行われた。また船舶用材料として使われていた52S(A5020)合金、56S(A5056)合金に替わり、強度と使いやすさを兼ね備えた英国規格NP5/6(A5083)合金が日本で初めて採用された。こうしてできた「あらかぜ」は、進水後初めて波の中を走った時の各部応力、外力の計測に成功し、それに続く魚雷艇、高速救命艇が限界設計に挑んでいく出発点ともなった。現在では、海の神様の金刀比羅宮（香川県）境内に保管され、アルミ船の活躍を見守っている。

元　不二サッシ（株）専務取締役
現　九州不二サッシ（株）社長
古谷　誠吉　氏

1956（昭和31）年にレディーメードアルミサッシの開発に着手した。 当時の日本には複雑な断面の押出技術やアルマイト処理技術、さらにサッシ組立の各種部品もなく、試行錯誤を繰り返した後、1959（昭和34）年に初めてビル用レディーメードサッシを発売した。住宅用サッシは1961（昭和36）年に米国風の片引き窓を発売したが不評であった。これは窓に対する文化の違いに起因しており、日本の風土にあった住宅には大きな開口部が必要という考えから「引違いサッシ」の開発に着手した。そして1965（昭和40）年に、待望の住宅用引違いアルミサッシの発売に至った。現在のようにアルミサッシが普及拡大した要因の一つに、メーカー出荷形態はノックダウン、流通段階で組立完成品にしたことがある。これにより、日本全国のガラス問屋などの販売網を生かすことができると同時に、サッシメーカーは集中生産、量産によりコストダウンが図れ、また技術力の向上により商品の性能、品質が高まったといえるだろう。

日本初のアルミ車両は山陽電気鉄道の2000系車両で、神戸-姫路間に登場した。構造は押出形材の骨組みに板材を溶接したもので、あらかじめ台枠、側構、妻構などのユニットを作り、これらをリベット接合して作られた。また内装もすべてアルミ製であった。車体の重量は、電動車3.2トン、付随車2.1トンで、当時の鋼製車両に比べ約15％の軽量化を実現した。導入当初行われた同型のステンレス車両との比較調査では、消費電力量は約8％低減でき、制輪子（制動装置）の摩耗量の減少、通常保守は洗浄のみですむなど、多くの利点が確認されている。こうしてアルミ車両の利点が明確になり、その後のアルミ車両普及のきっかけとなった。

アルミ製品製造技術の向上と国際競争力の強化のため、わが国のアルミ圧延業界では海外のアルミメジャーとの技術提携や資本提携が行われ、昭和30年代には既存企業のアルミ部門の分離独立、アルミ圧延新会社の設立が相次いだ。

オールアルミ
缶ビール

アルミニウムがビール用缶として登場したのは1971（昭和46）年夏のこと。それまでのアルミニウムは、インパクト缶やDR缶（いずれも缶の製法による呼称）として、食品や化粧品の容器として使われていた。この時期、アルミニウムに適したDI(Draw & Ironing)製法が導入され、この製法により一挙に大量の缶の生産が可能となったことから、ビール用缶に採用されたのである。しかし、当時の全ビール販売量に占める缶の割合はわずか2.3％、そのほとんどはスチール製の3ピース缶であり、アルミ缶の生産は1ライン、1ヶ月400万個程度だった。初めてアルミ缶採用に踏み切ったアサヒビールでは、この時すでにアルミ材料とリサイクルに注目していたという。

わが国の開発輸入の草分けは、1971（昭和46）年にオーストラリアのコマルコ社と住友化学、昭和電工の合弁で操業を開始したエンザス計画（ニュージーランド）だった。その後、オイルショックによる国内電力料金の高騰を契機に、安価な電力立地をベースとしたアルパック計画（カナダ）やベナルム計画（ベネズエラ）が相次いで実現した。一方、産業構造審議会の答申（国内製錬の縮小、海外立地の促進）に相前後してインドネシア、ブラジルでのナショナルプロジェクトが検討され、アサハン計画、アルブラス計画が実現した。その後、国内製錬撤退はさらなる開発輸入を促し、オーストラリアでグラッドストーン計画（ボインスメルター社）、ワースリーのアルミナ開発計画が進められた。1980年代以降は、地金安定確保の必要性からアルエッテ計画（カナダ）、既存のアルマックス製錬所（アメリカ）やポーランド製錬所（オーストラリア）への資本参加、既存製錬所の増設が進み、いまや新地金消費量の約40％を開発輸入に頼っている。

二度にわたる石油危機により国内電力コストが高騰し、わが国のアルミ製錬は国際競争力を喪失し、需要低迷も伴って構造不況に陥った。このためアルミ製錬業界では自助努力を行うとともに、政府、自民党などへ救済策を要請した。通商産業大臣は産業構造審議会にアルミニウム部会を設置し、1975（昭和50）年から1984（昭和59）年まで6回の諮問を行い、その答申に基づいて政府による強力な支援策が実施された。おもな施策として、製錬能力164万トンから110万トン、70万トン、35万トンへの基本計画立案、1978（昭和53）年度と翌年度の関税割当制度によるアルミニウム産業構造改善促進協会を経由するアルミ製錬業への構造改善資金交付、製錬業の輸入する地金の関税免除制度の適用、軽金属備蓄協会による地金の買い上げ備蓄が実施された。このような対策が実施されたものの、わが国アルミ製錬業は7社14工場から、1988（昭和63）年度には1社1工場の3万5千トンの設備を残すのみとなった。

1979（昭和54）年日本初のパソコンが発売され、その後1985（昭和60）年につくば科学博が開催されるころに、先端分野からの高性能材料へのニーズが高まり、多くのアルミ新素材が登場した。たとえば、きわめて軽量なアルミ・リチウム合金、耐摩耗性にすぐれた MMC（金属基複合材）、成形加工性にすぐれた超塑性合金、自由度の高い合金設計ができる急冷凝固粉末冶金合金などがあり、 一方で材料の高純度化技術、複合化技術などの研究が進んだ。また、自動車ボディに採用された高強度高成形性合金や、 エレクトロニクス機器の精密加工用合金、超高真空材料などが登場し、新たな時代のアルミニウムの可能性を感じさせるできごととなった。

ホンダNSX

昭和50年代、公害防止や省エネルギーが注目され、自動車の軽量化技術や材料リサイクルへの関心が高まった。これを受けて自動車部品のアルミ化が進み、それまでの熱交換器やホイールに加え、ボディーやサスペンションなどへの採用が検討された。また自動車車体の大型化や各種機器搭載が進み、車体重量軽減の要請が強まった。1990（平成2）年、量産車では世界初のオールアルミボディを持つホンダNSXが国内で販売開始となった。これは走行性能と快適性を高めるため、鋼製ボディの約40％という大幅な軽量化を果たしたうえ、その他の部品にもアルミニウムを多用し、大きな反響を巻き起こした。燃費向上とリサイクルに役立つ自動車のアルミ化はこの後も大きな役割が期待され、現在ではラジエータやエンジンブロックがアルミ化され、また最近の話題として、アルミスペースフレーム構造の開発などが進められている。

アルミニウムのリサイクルは省エネルギー、省資源の効果が大きく、また地球環境保全が叫ばれる昨今、その意義はきわめて大きくなっている。「リサイクル法」「容器包装リサイクル法」は、自治体、製造業者、消費者とともに資源再利用の方策と廃棄物の発生を抑え、地球環境を保全しよういう施策である。アルミ業界ではとりわけアルミ缶の回収に力を注ぎ、1973（昭和48）年にオールアルミ缶回収協会を設立しアルミ缶の回収拠点の整備を進め、1996（平成8）年にはアルミ缶先進国といわれるアメリカの回収率を上回り、同時に2000年再資源化率70％の目標も超える70.2％の回収率を実現している。また1994（平成6）年「リサイクル推進計画」を策定しアルミリサイクル率の向上を努めるとともに、1997（平成8）年「暮らしを愛する、地球を愛する。Say,Love.」のスローガンのもと、未来を担う子供たちへのメッセージ「21世紀へのアルミリサイクル宣言」を発表して、活動の強化を図っている。